愛し合う二人が結婚することが決まったら、結婚式や披露宴の準備もしなくてはいけませんが、結婚後二人で一緒に暮らす新居も探さないといけませんよね。
でも、将来戸建てや分譲マンションを購入予定のカップルの場合、当面暮らす新居はできるだけ家賃がお安いほうが良いと思います。

そこで、ここでは新婚の二人ができる限り家賃を節約することができるおすすめのお部屋探しの方法をいくつかご紹介させて頂きたいと思います。

将来のマイホーム建築の為に、新婚当初はできるだけ家賃を節約し、頭金を貯金していきたい！と思っていらっしゃる方は、ぜひ、以下の記事を読んでみてくださいね。

新婚の二人ができる限り家賃を節約できるオススメの部屋探しの方法！

これから結婚し、一緒に暮らしていく二人が、将来マイホームの購入を検討されている場合、できる限り家賃がお安いほうがいいに決まっていますよね。

そこで、新婚の二人ができる限り家賃を節約できるオススメのお部屋探しの方法をいくつか以下にご紹介させて頂きますね。

都営住宅に申し込む

東京は仕事も多いですし、給料も地方に比べたらお高めですが、その分、住居費も地方に比べてかなりお高めです。
そんな都内に暮らすとなると、一般の賃貸物件だとどうしてもかなり賃借料がかかってしまいます。

新婚の二人がマイホーム建築の為に住居費をできるだけ節約するにはやはり、都営住宅に応募するのが一番良いと思います。
都営住宅はなんと、礼金もいりませんし、更新料も必要なければ、仲介手数料も必要ありません。
新居へ引っ越ししたり新しい家具や家電、食器を購入したりと新居への引っ越しには何かと物入りですので、礼金や更新料、仲介手数料などの費用が節約できたらうれしいですよね。

そんな都営住宅の申し込み先は東京都が運営する東京都住宅供給公社に申し込みをする必要があります。

東京都住宅供給公社が提供する住宅は以下の3つに分けられます。

1.一般賃貸住宅

東京都に住んでいなくても申し込めるが、家賃は一般のものとそう変わりがない一般賃貸住宅

2.都民住宅

東京都に住んでいなくてもいいが単身者は申し込みできず、家賃は条件によっては安いものもある都民住宅

3.都営住宅

申込者本人が東京都内に３年住んでいないと申し込めず、所得に制限があるが、家賃がかなり激安な都営住宅

この都営住宅は所得に制限はありますが、東京都内の３DKのお部屋が月に５万円以下で借りられるのです。
もちろん抽選の倍率はとても高くなっています。

申し込み方法は、無料で配布されている申込書を入手するか、東京都住宅供給公社のホームページから申込書をダウンロードして入手するか、東京都住宅供給公社住宅募集センターか各窓口センター、東京都庁、区役所、市役所で入手し、東京都住宅供給公社に郵送で申し込みをします。

申込期間は７日ほどで、２月が申し込みなら３月の中頃、５月が申し込みなら６月の終わりごろに東京都住宅供給公社のホームページで発表があります。

もし、抽選で当たったら、審査があり、その審査に通った住居の下見ができます。
その下見で気に入ったら入居手続きに入れますので、申し込みから実際に入居できるようになるまでには、５か月ぐらいは日数がかかるようです。

ただ、注意点としては東京都内に住む予定があるのが大前提となります。
地方在住でこれから都内で仕事を始めるので家族と移住する、といった時などに活用すると良いかもしれませんね。

都内で生活する気がないのに申し込んでも落とされるだけですのでその点は注意が必要ですよ！

県営住宅・市営住宅に申し込む

地方在住の新婚カップルが新居の家賃を節約するのにうってつけの物件が県営住宅・市営住宅です。
県営住宅・市営住宅の入居者募集の案内は県のホームページや市のホームページに案内されています。
募集案内は、区役所や市役所、県庁、で入手することができます。

申し込みは、募集住宅一覧表の中から希望住宅を選び所定の申込書に必要事項を記入して、期日に間に合うように県もしくは市の所定の部署に郵送・もしくは持参して申し込みします。

こちらも都営住宅同様、申し込みには所得などの制限などがありますので、申込されるときには事前に確認するようにしましょうね。

また、同様に雇用促進住宅も期限付きではあるものの選択肢の一つには入ると思います。
詳しくは以下の記事を参考にしてみてください。

家賃の安いアパートを探す

ド定番中のド定番ですが、家賃の安いアパートを探すというのも家賃を節約するための選択肢の一つとなります。

当然ながら家賃の安いアパートにはそれなりの理由があります。駅やバス停などの公共交通機関が利用しにくい立地だったり、都市部から離れていたり、築年数が20年以上だったり、内装が古くフローリングではなくたたみのままだったり、単純に専有面積が狭かったり、事故物件だったり…例をあげればキリがありませんが、家賃が安いアパートには安いなりの理由があるわけです。

これらの家賃減額ポイントをどこまで自分を含めたパートナーが納得できるか、というのがポイントとなるでしょう。

地方の田舎であれば二人暮らし向けの2LDKで4万円など都市部在住の方から見れば安い物件もありますが、地方在住の人から見れば高いと感じることもありますよね。地方在住の場合平均的な収入は低いため、4～5万程度でも割高に感じてしまうかもしれません。

そこで重要になるのが、不動産屋さんとの家賃交渉です。
最近は値切ることをしない方が多いかもしれませんが、納得できなければ家賃は値切るべきです。

不動産屋さんとしても部屋を空室にしておくよりも、家賃が下がってでも入居してもらったほうが利益となるので交渉には当たり前ですが応じてくれます。

ここで無茶な金額を提示するのではなく、これくらいなら少し余裕ができるかもという程度の現実的な値引き交渉をするのがポイントですね。

新年度や新学期以外の部屋の物色が少ない時期だとさらに割安に交渉をすすめることもできるので、部屋探しの時期も物件探しのシーズンと少しずらしたくらいのタイミングで始めるといいかもしれません。

まとめ

公的機関が提供している都営住宅や県営・市営住宅などの物件は、申し込みに所得制限などがありますが、家賃が全国的に高い地域であっても賃借料はかなり安くて済むので、家賃を節約したい新婚カップルにはうれしい物件だと思います。

競争率はかなり高めかもしれませんが、マイホーム建築の為にできるだけ新婚初期の住居費を節約されたい方は、ぜひ、これらの公的機関が提供している都営住宅や県営・市営住宅の入居者の募集に応募してみてはいかがでしょうか。

ただ、都営・県営住宅や雇用促進住宅などは応募で落ちてしまうことも普通にありますので、その場合には民間の不動産屋さんのお世話になることになります。

より家賃を抑えたいのであれば、上記のことに注意をしつつ物件探しをすることをおすすめします。